建設現場の現地調査とは？調査フローと必須の写真撮影ポイントをわかりやすく解説

建設工事の現地調査は、施工計画や見積の精度を左右する重要な工程です。一方で、「現地調査では何を確認すればいいのか」「写真はどこまで撮れば十分なのか」と迷ったまま、先輩に同行しているだけになってしまう新人施工管理や見積担当者も少なくありません。

確認不足や記録漏れは、工事中の手戻りや追加費用、関係者間の認識違いといったトラブルにつながります。だからこそ、現地調査は“何となく見る作業”ではなく、目的を理解したうえで、必要な情報を確実に押さえることが重要です。

本記事では、建設現場における現地調査について、調査の流れや確認項目、必須の写真撮影ポイントを中心に、実務目線でわかりやすく解説します。

建設現場の現地調査とは？目的と役割について

現地調査の定義と業務上の位置づけ

建設現場における現地調査とは、工事着手前に実際の現場へ赴き、敷地条件や周辺環境、施工上の制約を確認・記録する業務です。図面や仕様書に基づいて工事を計画する前段階として、現場条件を正確に把握するために行われます。

現地調査は、施工管理だけでなく、見積作成や工程計画、仮設計画にも直結する情報を扱います。営業段階で得た情報を補完したり、設計内容と現地の状況に差異がないかを確認したりする役割も担います。
単なる「現場を見る作業」ではなく、工事全体の前提条件を整理し、関係者間の共通認識をつくるための業務である点が重要です。

（出典）建設業法 第18条・第19条

現地調査が施工・見積の精度を左右する理由

現地調査が欠かせない理由は、図面や資料だけでは判断できない要素が多く存在するためです。敷地の高低差、隣地との距離、資材や重機の搬入経路、作業スペースの余裕、安全面のリスクなどは、実際に現地を確認しなければ正確に把握できません。

こうした情報を見落としたまま施工計画や見積を作成すると、工事開始後に条件変更が発生し、手戻りや追加費用につながります。特に初期段階での判断ミスは、後工程になるほど修正が難しくなります。

現地調査で確認した内容を写真やメモとして正しく残し、関係者と共有することで、施工計画や見積の精度は大きく向上します。現地調査は、工事を円滑に進めるための土台をつくる工程といえるでしょう。

（出典）建設機械施工安全マニュアル

現地調査で確認すべき3つの視点

現地調査では、あらかじめ「どの視点で見るか」を決めておくことが重要です。確認項目を整理せずに調査を行うと、見落としや確認漏れが発生しやすくなります。ここでは、現地調査で押さえておきたい代表的な確認項目を、大きく3つの視点に分けて解説します。

敷地・周辺環境の視点

現地調査では、まず敷地の形状や高低差、接道状況といった基本条件を確認します。敷地が狭い、傾斜がある、前面道路が細いといった条件は、仮設計画や作業方法に直接影響します。

あわせて、隣地との距離や周辺建物の用途、住宅密集地かどうかも確認しておきましょう。騒音や振動への配慮が必要か、作業時間に制限がかかりそうかといった点は、施工計画だけでなく、近隣対応や工程管理にも関わります。周囲の状況は図面では把握しづらいため、現地での確認と記録が欠かせません。

（出典）建設業法 第43条

施工条件・既存設備の視点

次に、施工条件と既存設備の状況を確認します。資材や重機の搬入経路、作業スペースの広さ、仮設足場やクレーンの設置可否などは、必ず現地で確認しておくべき項目です。特に搬入経路は、後の工程や作業効率に大きく影響します。

また、既存建物や設備がある現場では、配管・配線の位置、撤去や養生が必要な範囲を把握しておくことが重要です。こうした情報は、施工計画や見積に直結するため、写真とあわせて記録しておくと、後からの確認や共有がしやすくなります。

（出典） 労働安全衛生法 第22条・第28条の2

安全・法規制の視点

最後に、安全面と法規制に関わる条件を確認します。高所作業や重機作業が発生する現場では、転落や接触事故のリスクがないか、第三者が立ち入る可能性はないかといった点を確認します。必要に応じて、仮囲いや誘導員の配置を検討する材料にもなります。

さらに、道路使用や道路占用が必要な場合は、事前に把握しておくことで、行政手続きや工程調整をスムーズに進めることができます。安全・法規制に関する条件は、現地調査の段階で整理しておくことで、後工程の負担を減らすことにつながります。

（出典）
国土交通省関東地方整備局 令和７年度 工事事故防止「重点的安全対策」
国土交通省 関東地方整備局 土木工事条件明示の手引き（案）

事前準備と持ち物

現地調査の質は、現場に着いてからの動きだけでなく、事前準備の段階でほぼ決まるといっても過言ではありません。準備が不十分なまま調査に臨むと、確認漏れが発生したり、その場で判断できずに再調査が必要になったりします。ここでは、現地調査の精度を高めるために押さえておきたい事前準備と持ち物について整理します。

現地調査の基本的な持ち物

現地調査で重要なのは、高価な機材を用意することではなく、必要な情報を確実に残せる状態を整えておくことです。基本となるのは、設計図や配置図などの資料、寸法確認用のメジャー、写真撮影用のスマートフォンやカメラです。現場で気づいた点を即座に記録できるよう、メモ用の筆記用具も欠かせません。

また、調査対象や現場の状況によっては、ヘルメットや安全靴などの安全装備が必要になります。立ち入り可能な範囲や安全ルールを事前に確認し、必要な装備を準備しておくことで、調査中の中断や再訪問を防ぐことができます。

事前準備で差がつくポイント

現地調査の前には、図面や仕様書を確認し、「この調査で何を判断するのか」を明確にしておくことが重要です。例えば、施工計画を詰めるための調査なのか、見積精度を上げるための調査なのかによって、確認すべき項目は変わります。

目的が整理されていない状態で現地に入ると、確認漏れが発生しやすくなり、後から写真や情報が不足していることに気づくケースも少なくありません。事前に確認項目を洗い出しておくことで、現地では「判断」と「記録」に集中できます。次章で解説する写真撮影ポイントも、こうした事前準備があってこそ効果的に活用できるのです。

現地調査で大事な写真撮影のポイント

写真は、調査時点では気づかなかった点を後から確認したり、施工条件を関係者と共有したりする際の重要な判断材料になります。ここでは、現地調査で押さえておきたい代表的な写真撮影ポイントを解説します。

公共工事では、工事写真撮影要領などに基づき写真管理が求められますが、民間工事では法令上、現地調査時の写真撮影が必須とされているわけではありません。それでも、施工計画や見積の検討、関係者との情報共有を円滑に行うため、実務上は写真記録が広く活用されています。

（出典）国土交通省 営繕工事写真撮影要領

全景・位置関係が分かる写真

現地調査では、まず敷地全体や建物の全景が分かる写真を撮影します。敷地の広さや形状、高低差、道路との位置関係は、施工計画や仮設計画を検討する際の前提条件となるためです。建物がある場合は、正面だけでなく、側面や背面も含めて複数方向から撮影しておくと、後から現場を再確認する際に役立ちます。

特に重要なのが、隣地や道路との関係が読み取れる構図です。敷地境界付近や前面道路の状況は、足場設置や資材搬入の可否を判断する材料になります。近接した建物や構造物がある場合は、その距離感が分かるよう意識して撮影しておきましょう。

施工に影響する要素の写真

次に、施工条件に影響を与える可能性のある要素を重点的に撮影します。電柱や樹木、段差、擁壁、ガードレールなどは、施工方法の変更や追加作業が発生しやすいポイントです。これらを事前に写真で把握しておくことで、施工計画や見積に反映しやすくなります。

また、既存建物や設備がある現場では、配管や配線の位置、撤去や養生が必要になりそうな箇所を撮影しておくことが重要です。調査時点で問題が顕在化していなくても、後工程で制約条件になることは少なくありません。民間工事であっても、「迷ったら撮る」くらいの意識で記録を残しておくと、後の判断や説明がスムーズになります。

搬入経路・作業動線の写真

資材や重機の搬入経路、作業動線は、施工計画や工程管理に直結する重要な要素です。前面道路の幅員や曲がり角、敷地内への進入経路などは、可能な限り連続した流れとして撮影しておくと、後から具体的な検討がしやすくなります。

あわせて、作業員の動線や資材の仮置きスペースとして使えそうな場所も写真で記録しておくと、実際の施工イメージが共有しやすくなります。写真だけでは判断が難しい点については、簡単な補足メモを添えることで、次章で解説する施工計画や見積への反映がスムーズになります。

（出典）厚生労働省 建設業におけるリスクアセスメントのすすめ方

現地調査の結果を施工計画・見積に活かす

現地調査の目的は、現場を確認すること自体ではなく、得られた情報を施工計画や見積に正しく反映させることにあります。調査内容が整理されないままでは、せっかく現地で確認した情報も十分に活かすことができません。

施工計画・見積への具体的な反映例

現地調査で把握した情報は、施工計画や見積の前提条件として具体的に落とし込むことが重要です。例えば、資材搬入が制限される現場では、搬入回数や人力作業の増加を考慮した工程計画が必要になります。敷地が狭い場合や高低差がある場合も、仮設計画や作業方法を見直す判断材料になります。

また、既存設備の撤去や養生、安全対策に追加対応が必要な箇所は、見積段階で明確にしておくことが欠かせません。現地調査の結果を具体的な計画・金額に反映することで、工事開始後の手戻りや追加費用の発生を抑えることができます。

（出典）
国土交通省 紛争解決事例（中央建設工事紛争審査会）
建設業法 （第18条、第19条）

写真・情報を整理・共有する重要性

現地調査で撮影した写真は、施工計画や見積を検討する際の重要な根拠資料になります。一方で、写真が個人のスマートフォンに保存されたままになり、後から探し出せなかったり、撮影意図が分からなくなったりするケースも少なくありません。

ミライ工事アプリを使うと、現地で撮影した写真をそのまま案件にひも付けて整理・共有できます。調査後にあらためて写真を集め直したり、フォルダ分けをしたりする手間が減り、現地で確認した情報をスムーズに引き継ぐことが可能になります。

現地調査の段階で写真と情報が整理されていれば、施工計画や見積を検討する際も、必要な情報をすぐに確認できます。こうした仕組みを活用することで、現地調査からその後の業務までを一連の流れとして管理でき、調査ミスや情報漏れの防止にもつながります。